リフォーム、外壁塗装工事をする前に

リフォームや外壁塗装工事をする!というときに、思い通りにいかなくて、失敗することや詐欺に遭ったという話が後を絶ちません。リフォームや外壁塗装で役立つ情報を毎日更新しています。

ビル耐震補強工事

ビルの耐震を考えた場合、耐震診断を行い、耐震補強工事の内容や、
また、どのくらいの費用が掛かるのかが問題です。

耐震補強工事の費用が何億も掛かる場合、耐震補強ではなく、
建て替えてしまう方が良いのか、判断が難しいですね。

大きな地震が起こったとき、耐震性能が高いと考えられている
鉄筋コンクリート造のビルでも、大破や崩壊などの大きな被害を
もたらすことがあります。


1981年に導入された、建築法新耐震基準ですが、
震度6強~7クラスの大地震でも倒壊しないことが目標とされています。

今回起きた、熊本地震でも、旧耐震基準の建物に比べ、
新耐震基準の建物に被害が少なかったのではないでしょうか?

しかしながら、倒壊の危険性などが高いビルでも、
耐震診断や補強工事などが進んでいないのが実情です。

これは、補強工事の規模が大きくなり、費用面の負担が大きくなるためです。


また耐震診断を受けることで、耐震性が明らかになり、
資産価値が下がることを懸念している場合も多いようです。

例えば、5階建てのSRC造のビルの耐震診断を依頼する場合、
建てた当時の建築確認書や、設計図、構造計算所などがあると、
スムーズに行われます。


さて、耐震補強工事の費用ですが、一般的な計算方法として、
3~8万/㎡X延べ面積㎡となります。

そこへ、プラスの費用として、工事期間中に一時移転などの費用も
必要となりますので、しっかりと計画を練ってから進めて行くようにしましょう。









木造住宅

先日の熊本地震で、お住まいの耐震性のついて考えした方は、
多いのではないでしょうか?


鉄骨に比べて、木造の住宅は、耐震性が弱いのではと、
不安を感じている方も多いはずです。

しかし、的確な耐震補強工事を行えば、木造住宅も優れた耐震性を、
保つことができます。

まずは、耐震診断を行う事が大切ですが、
木造住宅で行う耐震補強工事について詳しくご紹介したいと思います。


・屋根を軽くする
昔ながらの、瓦屋根はメンテナンスも楽で、大変優秀な屋根材です。
 
しかしながら、重いと言うデメリットが有り。
 
耐震性と言われると、葺き替えることをオススメします。
 
瓦を撤去して、金属系のスレート屋根に取り換えることで、
建物への重量が軽くなり、耐震性能が高くなります。


・壁のバランスを良くする
木造の住宅では、耐力壁の配置が、耐震性に大きく影響します。
 
耐力壁とは、地震や風などの力が横から加わった時に抵抗する力をもる壁です。

梁や柱よりも、耐力壁の配置こそが、建物の強度を高くします。
 
耐震診断を行い、バランスよく耐力壁を配置する、耐震補強が重要です。


・基礎補強や傷んだ土台などの架け替え
年数が経った木造住宅の中には、現在の基準で無い基礎の場合があります。
 
部分的に基礎を新たに作っていく、補強工事が必要になる場合も有ります。

また、柱や梁が腐っていると言うこともあり ます。
 
これは早急に、柱の交換もしくは補強工事を行わなければいけません。


・耐震金物での補強
土台と柱や、梁と柱などの接合部分に、
耐震補強金物を設置することで、地震による引っ張りの力に耐えることができます。


大きな地震が起こった後で、慌ててお住まいの耐震性を考えることが多くなりますが、
教訓として、早めに耐震診断を受けて、耐震補強工事を行っておくことが
大切ではないでしょうか?

マンションの耐震補強工事

鉄筋コンクリートのマンションにお住まいの場合、今回の熊本地震のような、
大きな地震が起こった場合、お住まいは地震に強いのか
気になるところではないでしょうか・・


実は、建築基準法施行令が改正された昭和56年6月に改正されて
耐震基準が変更されましたが、それ以前に建設され鉄筋コンクリート造マンションの場合、
耐震性が劣るものがあります。

もし、地震が起こった場合、被害が生じる可能性が有ると言われています。
 
特に、1階が駐車場や店舗などのピロティ形式と呼ばれる形式になっている場合、
耐力壁がバランスよく配置されていないと、被害が生じやすく、
早急に耐震性の確認が必要です。


旧耐震基準により建設されたマンションに対して、耐震診断を行った結果、
大地震などに必要な耐震性能をが満足にない場合には、建物の弱い部分や、
足りないところを補う耐震補強工事が必要です。


マンションなどの耐震補強工事には、耐震壁の増設や、外付けのフレームの新設や、
柱や梁の補強を行うことになります。

分譲マンションなどでは、築後12年前後で大規模修繕を実施することになっています。
 
その後も、メンテナンスとして、外壁の塗装や張替えなど、
屋上防水工事などを行います。

これらの必須である工事と耐震補強工事を同時に計画すると、
施工費用を抑えることが出来ます。


地震はいつ起こるか分かりません。
 
是非お早めに、耐震診断を受けて、耐震補強工事を行うことをおススメします。

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