リフォーム、外壁塗装工事をする前に

リフォームや外壁塗装工事をする!というときに、思い通りにいかなくて、失敗することや詐欺に遭ったという話が後を絶ちません。リフォームや外壁塗装で役立つ情報を毎日更新しています。

家を長持ちさせる

耐震補強工事を考えた場合、どのくらいの費用が掛かるのか不安ですね。
 
先日の熊本地震で、お住まいの耐震性について、考え直す人が増えています。


耐震補強工事は、補強内容や・補強箇所によって金額にバラつきはありますが、
おおよそ、平均工事費用の相場は、100~150万円くらいです。

もちろん、費用100万円以下でも、可能な工事もありますし、
助成金制度などもあります。


できれば、少ない費用で、効果のある耐震補強工事が出来ることが理想ですが、
同時にリフォーム工事を行うことで、コストを抑えることもできます。


それは、耐震補強工事とリフォーム工事で同じ工程をする場合があるためです。

また、国や地方公共団体などから、補助金が出たり、
融資制度などを活用できる場合も有ります。

是非お住まいの自治体にご相談ください。


木造住宅を長持ちさせようと 考えた場合、何を防ぐことが大切でしょうか?
 
外からの劣化障害を防げば家は長持ちします。

外からの障害を受けるのは主に、屋根・外壁・床下ですが、
特に、基礎にある通気口に物を置いてしまうと、床下の通気性が悪くなり、
土台から腐ってきます。

この様に少し、気をつけるだけでも、家を長持ちさせることに、
繋がることがあります。


地震大国である日本に暮らしていくためには、備えが大切です。
 
是非、お住まいの耐震性を高め、安全に暮らすことをお考えください。

国から補助金

今回の熊本地震を受けて、どの地方にも関わらず、
住居の耐震性の見直しをすることが必要であると言われています。

特に、耐震診断や耐震補強工事を行う場合、
国の基盤制度をしようしての、補助金が出している自治体も多くあります。

対象となる建物や、補助金額は、それぞれの自治体によって異なりますが、
利用するには、事前に自治体へ相談する必要があります。


耐震診断では、現行の耐震構造基準で、耐震性の有無を確認します。
 
診断の結果、住宅の耐震性能の評価がでます。

耐震補強が必要であると出た場合、工事の計画を進める必要があります。
 
この場合、耐震補強 工事前後の、耐震性能の評価や、工事内容と効果について、
きっちりと、業者から説明を受けるようにしましょう。


耐震補強工事は、おおよそ100~150万円の工事が最も多く、
補助金を利用すれば、自己負担はもっと少なくなります。

また、補助金のみではなく、耐震補強工事などに要する経費について、
独立行政法人住宅金融支援機構から融資を受ける方法も有りますし、
一定の条件を満たす場合には、所得税や固定資産税などの減税を受けることができます。


大きな費用が掛かる耐震補強工事ですが、地震が起こったあとでは、遅いのです。


お住まいの安全を守るためにも、耐震診断を実施されることをオススメします。

耐震補強工事

鉄筋コンクリートのマンションにお住まいの場合、今回の熊本地震のような、
大きな地震が起こった場合、お住まいは地震に強いのか
気になるところではないでしょうか。


実は、建築基準法施行令が改正された昭和56年6月に改正されて
耐震基準が変更されましたが、それ以前に建設され鉄筋コンクリート造マンションの場合、
耐震性が劣るものがあります。


もし、地震が起こった場合、被害が生じる可能性が有ると言われています。
 
特に、1階が駐車場や店舗などのピロティ形式と呼ばれる形式になっている場合、
耐力壁がバランスよく配置されていないと、被害が生じやすく、
早急に耐震性の確認が必要です。


旧耐震基準により建設されたマンションに対して、耐震診断を行った結果、
大地震などに必要な耐震性能をが満足にない場合には、建物の弱い部分や、
足りないところを補う耐震補強工事が必要です。


マンションなどの耐震補強工事には、耐震壁の増設や、外付けのフレームの新設や、
柱や梁の補強を行うことになります。

分譲マンションなどでは、築後12年前後で大規模修繕を実施することになっています。
 
その後も、メンテナンスとして、外壁の塗装や張替えなど、
屋上防水工事などを行います。

これらの必須である工事と耐震補強工事を同時に計画すると、
施工費用を抑えることが出来ます。


地震はいつ起こるか分かりません。
 
是非お早めに、耐震診断を受けて、耐震補強工事を行うことをおススメします。

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